プログラマーが残業ゼロを目指す方法

 

IT関係のさまざまな職種の中でもプログラマーは残業が多いことで知られていますが、その実態は所属する企業によって異なります。

 

以下で解説する通りプログラマーの残業が少ない企業も存在し、プログラマー自身としてもスキルアップを図ることで残業をなくすことは十分に可能です。

プログラマーの平均的な残業時間の実態

プログラマーの平均残業時間については、国や民間の調査機関による統計が存在します。その中で最も信頼性が高いと見られる厚生労働省の調査によると、プログラマーの平均残業時間は月20時間程度です。

 

実際は月30時間以上？！

民間の調査でも国の調査に近い20時間台の数字が出されていますが、現役プログラマーの間ではそれらの数字が実態を反映していないという声も少なくありません。

 

こうした調査に対しては雇用されている従業員本人ではなく、雇用している企業が回答しているケースが大半で、企業の側では従業員の残業実態について必ずしも正確には把握していないものです。

 

そのため実際のプログラマーの残業時間はもっと長いと推定され、平均で月30時間以上に達する可能性もあります。

 

「残業なし」はわずか6％

同じ調査の範囲内でIT関連に属する他の職種との比較で見ると、システムエンジニアはプログラマーと大差ない22時間でした。テクニカルサポートやサーバーエンジニア、ヘルプデスクといった職種はプログラマーより残業時間が短めです。

 

プロジェクトマネージャーやITコンサルタントになると責任が重くなるせいか、プログラマーより残業時間が長いという調査結果が出ています。

 

プログラマーを含むITエンジニアのうち半数以上の人は月に20時間以上残業しているという調査結果も報告されており、月40時間を上回る人も3割程度存在します。その一方では3割近いITエンジニアが月20時間未満の残業で済ませ、「残業なし」の人が6％存在するのも事実です。

 

プログラマーの残業が多い企業の特徴

プログラマーがどうしても残業の多くなりがちな職種だという点は否定できませんが、同じプログラマーの間でも残業時間には格差があるものです。

 

プログラマーによって残業時間にかなりの違いが見られる理由は、所属する会社に原因があるケースと自分自身に原因があるケースとに分けられます。

 

会社の規模が小さい

特に多いのは会社に原因があるケースで、日進月歩で技術が進化し続けているIT業界では企業努力しない限り残業の多い体質から抜け出せません。プログラマーが担当する開発関係の仕事は業界全体で細分化と分業化が著しく、ITゼネコンと呼ばれる特有の多重下請け構造も存在します。

 

業界の末端に位置する下請けや孫請けには中小企業が多く、会社の規模が小さいためクライアントに対して弱い立場にあります。

 

このような会社は急な仕様変更などクライアントが無理な要求を突きつけてきても逆らえず、結果的にプログラマーにまでしわ寄せが及んで残業が多くなるという仕組みです。

 

人員に余裕がない企業

経営規模の小さい下請け企業は人員配置にも余裕がなく、不十分な工数計算のまま経営陣や上司が案件を受注してしまう傾向が見られます。その結果として実際の開発業務を担当するプログラマーやシステムエンジニアの負担が増大し、長時間の残業を強いられることになるのです。

 

人員に余裕がない企業は社員教育に時間をかけているだけのゆとりも持たないため、経験の浅いプログラマーは自主的な勉強にも時間を取られて残業時間がますます長くなってしまいます。

 

プログラマーの残業時間が増えると残業代も多く支払わなければならなくなり、雇用する企業の側では人件費の増加を招くのが普通です。プログラマーの残業が多い会社ではそうした経費を節約する目的で、みなし残業代制など残業時間が不明確な給与体系を採用する傾向も見られます。

 

プログラマーの残業が少ない企業を見分ける方法

これからプログラマーを目指そうという人や、現時点で残業時間の多さに悩んでいて転職を考えているプログラマーは、残業の少ない企業の見分け方を知っておく必要があります。

固定残業制を採用してる企業に要注意

プログラマーの残業が多いすべての会社に当てはまるわけではありませんが、固定残業制を採用してる企業には特に要注意です。

 

1日8時間1週40時間という法定労働時間を超えた分は時間外労働として扱われ、25％以上の割増賃金を支払わなければなりません。通常だとこうした時間外労働はタイムカードや勤怠管理システムで管理され、正確に時間計算をした上で残業代を支払う必要があります。

 

基本給にみなし残業代が含まれている場合は固定残業制に該当し、一定時間以上の残業を前提とした給与体系です。こうした給与体系を採用している企業はほぼ例外なく、プログラマーの残業が多い就業実態を反映しています。

 

プログラマーに妖怪ウォッチようｔるのは違法性が高いと言われる裁量労働制は論外としても、フレックスタイム制や年俸制を採用している企業の中にもプログラマーの残業が多いという事例は少なくありません。

 

プログラマーの求人情報で時間外手当についてきちんと記載されていれば、その会社は人員に余裕があるという証拠です。

 

ノー残業デーを設けているかどうか

「働き方改革」に熱心な会社であることをアピールする1つの手段として、ノー残業デーを設けているかどうかという点も求人情報でチェックしておきたいポイントです。

採用ページ等で離職率をきちんと公開していてなおかつその数字が低い企業は、プログラマーの残業も多くはないと推定されます。

 

それらの情報が十分に得られない場合は社名で検索し、残業の実態について書き込んでいる現役社員や退職した社員の口コミ情報がないかどうかを調べてみるといいでしょう。

残業なしのプログラマーを目指すために身につけるべきスキル

プログラマーの残業が多くなるもう1つの原因として、会社ではなくプログラマー自身に問題があるケースも考えられます。

 

どれだけ残業削減に努めている会社でもプログラマーとしてのスキルが低くては仕事の効率が悪くなるため、与えられた仕事が定時までに終わらない可能性も出てくるからです。

 

一般に社員の残業が少ない会社ほどプログラマーに要求するスキルの水準が高く、生産性が低いと判断された人は採用されない可能性が高くなります。仕事のスキルが低いプログラマーはそういうホワイト企業になかなか就職できず、残業の多い会社にしか雇ってもらえません。

 

そうした現状を打破するには、より難易度が高く仕事の需要も多いプログラミング言語のスキルを身につける必要も出てきます。自分でスマホアプリやWebサービスを作れるぐらいのプログラミングスキルを持っていれば、残業なしのプログラマーに一歩近づけるものです。

 

どのプログラミング言語でも単に仕様通りのコードが書けるというだけでは十分でなく、コードの可読性や保守性を向上させることも残業ゼロを目指す上で欠かせません。

 

バグを出さないようなプログラミングスキルを身につけていれば、コード修正に費やす余計な残業時間も発生しなくなるものです。場合によってはプログラマーでもマネジメント能力や語学力を身につけることで、残業のないホワイト企業に転職できる可能性が高くなります。

 

 

まとめ

プログラマー自身に原因があって残業が多い場合は改善の余地もありますが、会社に原因がある場合は転職しない限り現状を変えることが困難です。これからプログラマーを目指す人は給与体系や離職率といった点を重視し、なおかつ社員教育にも力を入れている会社を選ぶことが残業ゼロの実現につながります。